健康な従業員こそが収益性の高い会社をつくる ―― 昨今では、従業員の健康が、労働生産性や企業価値の向上など、企業の経営に効果をもたらすという「健康経営」の考え方が広がっています。また、企業と健康保険組合が連携・協働して従業員の健康づくりに取り組む「コラボヘルス」にも注目が集まっており、個人の健康保持・増進は重要な課題となっています。
猛威をふるった新型コロナウイルス感染症の重症化リスクとなる基礎疾患等には、慢性閉塞性肺疾患（COPD）、慢性腎臓病、糖尿病、高血圧等の生活習慣病があげられています。どのような時代にあっても健康を保持・増進するためには、これらの予防対策が非常に重要です。
また、少子高齢化の進展を背景に、働き盛り世代からの健康づくりの重要性が高まるなかで、国は“健康寿命の延伸”を目標に掲げて、データヘルス計画の実践や「健康経営優良法人」の認定など、国民の健康づくりを積極的に推進しています。
そのようななか、健康づくりを推進する立場の企業や医療保険者、自治体等の果たす役割は、今後ますます大きくなっていくものと考えられます。
法研は70年余にわたり、健康・医療・社会保障をはじめ、年金・介護・福祉など幅広い分野で良質なコンテンツ・サービスを提供してまいりました。
私たちのコンテンツ・サービスを通じて、家庭、職場、ひいては「国民の健康を守る」――これが法研の根底にある想いです。法研はお客様の期待に応えるソリューションを社員一丸となってご提案し、皆様のこころと体の健康増進、クオリティー・オブ・ライフ（生活の質）の向上を全力でサポートいたします。
株式会社 法研
代表取締役社長 東島俊一