健康な従業員こそが収益性の高い会社をつくる ―― 昨今では、従業員の健康が、労働生産性や企業価値の向上など、企業の経営に効果をもたらすという「健康経営」の考え方が広がっています。また、企業と健康保険組合が連携・協働して従業員の健康づくりに取り組む「コラボヘルス」にも注目が集まっており、個人の健康保持・増進は重要な課題となっています。
少子高齢化の進展を背景に、働き盛り世代からの予防・健康づくりの重要性が高まるなかで、国としても健康寿命の延伸を図り、皆が元気に活躍し、社会保障の担い手になっていただけるように、予防に努め、疾病を発見し、早期に適切な機関等につなげる「攻めの予防医療」の推進を「骨太方針」に明記し、健康経営の推進や、データヘルスを基盤とした「予防医療モデル」の構築を通じて、事業主と保険者が連携して、一体となって予防・健康づくりに取り組むコラボヘルスを推進するとしています。
そのようななか、健康づくりを推進する立場の企業や医療保険者、自治体等の果たす役割は、今後ますます大きくなっていくものと考えられます。
一方で、最近では医療・健康分野においてもITのみならず、AIを積極的に活用する時代となっています。
法研は本年10月、創立80周年を迎えます。これもひとえに皆様からの長年にわたるご指導・ご支援の賜物と心より感謝いたします。
良質なヘルスケアサービスを通じて、家庭、職場、ひいては「国民の健康を守る」――これが法研の使命であると考えます。法研は創立100周年に向け、今後ともお客様のニーズにお応えし、時代に即したソリューションを社員一丸となってご提案し、皆様のこころと体の健康増進、クオリティー・オブ・ライフ（生活の質）の向上を全力でサポートしてまいります。
株式会社 法研
代表取締役社長 東島俊一