メンタルヘルス不調者の早期改善、職場のコミュニケーションの活性化による生産性の向上
社内の組織改変後、ストレス対策の不備を感じるようになったＳ株式会社。過去のストレス対策実施状況などの聞き取りをもとに、法研からはストレスチェックとメンタルヘルスカウンセリングを提案。
ストレスチェックの個人結果票により従業員一人一人のメンタルヘルスの重要性を感じてもらい、また結果の悪かった人にはカウンセリングを受けることを勧奨。社内にメンタルヘルスに関する問題の認識が広がり、個人のストレス対処への意識が高まった。
顧客
[企業] Ｓ株式会社
目的
企業従業員への福利厚生としてのストレス対策
商品
メンタルヘルスカウンセリング、ストレスチェック
2021.07.16
サービスの特徴 法研の『メンタルヘルスカウンセリング』は、1996年より時代に先駆けて、カウンセリングサービスを開始しました。開始当初は、面接形式のカウンセリングのみをご提供しておりました。 その後、お客様のご要望にお応えする形で、電話によるカウンセリング、Webによるカウンセリング（オ...
2021.07.16
マイストレスチェック 労働安全衛生法への対応に加え、より付加価値の高いサービスをご提供いたします。 労働安全衛生法により、労働者が50人以上いる事業場では、年に1度、ストレスチェックを行うことが義務づけられています。 ストレスチェックの導入なら、実績豊富な法研の「マイストレスチェック」...
詳細
Ｓ株式会社では社内の組織を改変して以降、時間外労働が多くなった部署や、休暇取得日数が少なくなった部署があることが分かっていて、人事担当者のＩさんは従業員のメンタルヘルスの状態を心配していました。
そういった状況が暫く続いた後、
①月曜日の朝に急遽体調不良を訴えて休む
②以前は趣味の話などをよくしていた人が業務以外のことを何も話さなくなった
などといったケースが管理職を通じてＩさんの耳に入ってくるようになりました。
そこで、いよいよストレス対策に本格的に取り組もうと考えたＩさんは、カウンセラーによるケアのサービスを提供している会社数社に資料請求をしました。
法研は、Ｓ株式会社が従業員に対するメンタルヘルスに関する注意・ケアをそれまで全く実施していなかったことをお聞きし、「まずは従業員全員に自分のストレス状態を把握していただき、必要と感じた方に自発的にメンタルヘルスカウンセリングを利用してもらう」というコンセプトで、ストレスチェックとメンタルヘルスカウンセリングを提案。数社からの提案を検討したＩさんは、カウンセラーの全員が取得難易度の高い「臨床心理士」であることや、ストレスチェックの分析結果に基づく電話カウンセリングができる、ということを決め手に最終的に弊社を選択いただきました。
現在では、年に一度定期健診の時期にストレスチェックを行い、その結果票にメンタルヘルスカウンセリングの周知パンフレットを付けてお返しする、という方法で２つの商品を組み合わせてご利用いただいています。
Ｉさんからは、「ストレスチェックの結果が配布された後の数ヶ月間、カウンセリングの利用が通常期より増えます。従業員からは『自分でも気付いていなかったストレス状態が分かりやすく見えてくる』『結果が悪かったので驚いてカウンセリングセンターに電話をしたところ、丁寧にストレスへの対処法を教えてくれて、思わず話してしまった個人的な家庭での悩みまでしっかりと受け止めてくれた』等の感想を聞いています。
ストレスチェックの結果は個人への結果だけでなく、全体の傾向を分析したものも提出してくれるので、私自身の上への報告も簡単です（笑）」という感想をいただいています。
